ヒアルロン酸注入でしわが消える
2009/07/09(木)
某ビューティーバラエティ番組で芸能人が自分の顔の気になる場所にヒアルロン酸注入するという企画がありました。失敗する可能性と自己責任についての書類を事前に承諾したあとに施術という流れでした。実際にヒアルロン酸注入をした後、腫れも引いた状態で感想を話していましたが、眉間のしわが消えたけど眉間にしわを寄せてもしわができないようでした。
ヒアルロン酸とは、人間にとって、目や関節、皮膚などに多く使われている成分でもあります。しかし、加齢によって、ヒアルロン酸は減少してしまうとされています。そのため、皮膚にヒアルロン酸注入をすることで、肌にヒアルロン酸を補う効果があるとされています。そして、ヒアルロン酸注入を行うことで、肌のたるみやしわなどにも効果があるとされています。
ITmedia エンタープライズと調査会社のアイ・ティ・アール（ITR）は、「ソーシャルメディア」に関する読者調査を実施した。ソーシャルメディアの業務利用について、全体のうちの約7割の回答者が「顧客サービス向上」「企業や商材の認知度向上」といった広報・マーケティング目的の価値を見出していた。また、従業員数の多い大企業ほどソーシャルメディアの業務利用に慎重な傾向があり、業務利用を認めない理由のトップは「情報漏えいにつながる可能性が高いから」だった。
●調査概要
・目的：ソーシャルメディアの企業利用に関する意向の分析、考察
・調査方法：Webによるアンケート。調査票の作成と結果の分析はITRが担当
・調査期間：2011年5月18日から6月17日
・有効回答数：339件
・備考：同調査でのソーシャルメディアは、Facebook、mixi、Twitter、Chatter、Yammer、その他のSNS、その他のマイクロブログなどを指す
●企業がソーシャルメディアの利用に見出す価値
調査では、各ソーシャルメディアの業務利用状況と、業務利用に対する意識を尋ねた。その結果が図1である。
ツール別で見ると、公式／非公式を問わず最も多く業務利用されているソーシャルメディアはTwitter（公式利用が18.6％、非公式利用が14.5％）で、次いでFacebook（公式利用が15.6％、非公式利用が12.7％）だった。
また「業務に使いたいが、所属企業で認められていないため使っていない」という回答もFacebookが27.1％、Twitterが24.2％と他のツールに比べて高く、両ツールの業務利用に対する企業ニーズの高さがうかがえた。
全回答者に対し、ソーシャルメディアの業務利用にどのような価値を見出すかを尋ねた結果を図2に示す。「強くそう思う」「そう思う」とした回答の合計は「企業や商材の認知度向上」が69.4％、「顧客サービス向上」が66.9％と、このような広報・マーケティング目的の価値を見出す企業が約7割に上った。
勤務先の企業で実際にソーシャルメディアを業務利用しているとした回答者に対し、どのような成果が出ている／今後出てくると思われるかを尋ねた結果が図3だ。「非常に成果が出ている」「成果が出ている」「成果が出始めている」とした回答の合計は、「企業や商材の認知度向上」が31.9％、「顧客サービス向上」が28.3％と、実際にもこのような広報・マーケティング目的の成果を上げている企業が多い。
また「今は成果は出ていないが、今後出てくると思われる」という回答を合わせると、ソーシャルメディアを業務利用している企業の約7割が、広報・マーケティングに関する効果を期待していることが分かった。
●業務利用を認めない企業の多くはセキュリティに不安あり
前述のようにソーシャルメディアの業務利用に対する期待度は高いが、業務利用を認めていない企業も少なくない。図4、図5に、TwitterとFacebookの従業員数別利用状況を示す。
従業員数5001人以上の企業では、「業務に使いたいが、所属企業で公式に認められていないため使っていない」という回答がTwitter、Facebookともに40.5％だった。また従業員数1001〜5000人の企業でも、3割以上がTwitterやFacebookの業務利用を認めていないことが分かった。
ソーシャルメディアの業務利用に価値を見出す企業が多いにもかかわらず、なぜ業務利用を認めない企業が多いのか。
回答者の勤務先でソーシャルメディアの業務利用が認められていない理由を尋ねた結果が図6だ。一般的に想定されるであろう「業務遂行を妨げるから」（17.9％）や「生産性が低下するから」（14.3％）といった社員への悪影響を心配する理由とは裏腹に、「情報漏えいにつながる可能性が高いから」（49.3％）が最も多く、次いで「コンプライアンス問題が発生する可能性が高いから」（43.6％）という結果になった。
●ソーシャルメディア利用規定／ガイドラインの策定状況
先の設問において、従業員数の多い企業ほどソーシャルメディアの業務利用に慎重な傾向が浮き彫りになった。では、従業員規模が異なる場合で、ソーシャルメディアの利用規定やガイドラインの策定状況にはどのような差が生じるのか。それを尋ねた結果が図7である。
従業員数100人以下の企業では（ソーシャルメディア利用規定／ガイドラインが）「ある」という回答は14.3％にとどまったのに対し、従業員数1001〜5000人の企業では30.2％、従業員数5001人以上の企業では40.5％が「ある」と回答した。
勤務先の企業でソーシャルメディア利用規定やガイドラインがあるとした回答者に対し、それらの策定を主導した部門について尋ねた結果が図8である。上位から順に、「情報システム部門」（38.8％）、「広報部門」（35.3％）、「経営トップ」（28.2％）となっている。
この点についてITmediaとITRは、「ソーシャルメディアは数多く存在するメディアの1カテゴリーであるため、本来情報システム部門が利用規程／ガイドラインを策定するものではないと思われる」とした上で、ソーシャルメディアにはITセキュリティなどの要素が多いため、利用規定やガイドラインの策定を情報システム部が受け持つ傾向があると分析している。
●回答者プロフィール
